システム開発の費用相場とは？決定要因や計算方法、抑える方法について解説！
システム開発をするうえで、一番気になるのは「費用」ではないでしょうか。一言でシステム開発と言っても、「ECサイト」「CMS（コンテンツ・マネジメント・システム）」「顧客管理システム」などその種類は多岐にわたります。システム開発の大部分は、人件費により決定されます。必要な人員数は、それぞれのプロジェクトの要件や必要とする機能、開発難易度により異なります。また、開発パートナーの所在地が首都圏、地方（ニアショア）、海外（オフショア）なのかによっても異なります。
本記事では、あらゆるシステム開発にかかる最低限の費用相場、費用の決定要因、オフショア開発という選択肢についてご紹介します。
目次
システム開発の相場は？
まず始めに、システム開発のおおよその費用相場についてご紹介します。
以下の表は、開発したいシステムおよびその費用の目安です。
| 開発するシステム | 費用の目安 |
| メールフォーム | 3万円～ |
| 顧客管理システム | 20万円～ |
| コーポレートサイト | 20万円～ |
| 口コミサイト | 40万円～ |
| CMS | 50万円～ |
| ECサイト | 50万円～ |
| 掲示板 | 50万円～ |
| Q＆Aサイト | 60万円～ |
| 予約管理サイト | 80万円～ |
| 検索機能 | 80万円～ |
| マッチングサイト | 100万円～ |
| SNS | 100万円～ |
これらの金額はあくまで1例であって、実際の金額はシステムの種類や求められる機能により大きく変動します。追加したい機能が多く、複雑なプロジェクトであればあるほど開発費用も当然高くなります。
例えば、業務支援系システムであれば、オリジナルで顧客管理システムを開発したい場合のおおよその費用は400万円以上かかります。ただし、機能が増えれば増えるほどその費用は、高額になり、数千万円以上かかるケースも考えられます。また、自社で現在使用している在庫システムや会計システムと連携させたいなど、高度なカスタマイズが必要になる場合も費用が跳ね上がります。
他にも、例えば、同じECサイトの開発においても、上の表では、50万円〜と記載しましたが、扱う商品数が増えれば、1000万円以上要する可能性も十分考えられるでしょう。
システム開発の費用を計算する方法
次に、システム開発の費用に最もインパクトのある要素と費用の計算方法をご紹介します。
システム開発の費用はほとんど「人件費」で決まります。
導入したいシステムの難易度や機能の数によって必要とされるプログラマーやシステムエンジニア（SE）のスキルレベルと人数、開発期間が決定されます。
具体的には、システム開発の費用は次の式で計算することができます。
「人月」とは、1か月間に開発に必要なSEやプログラマーの人員数のことです。
「人月単価」とは、1か月間SEやプログラマー1人が作業した場合に発生する費用のことです。人月単価は、SEやプログラマーのスキルレベルや、開発会社所在地（首都圏／地方／オフショア）などによって変動します。
「開発期間」とは、開発からリリースまでの期間のことを指します。
※「テストのみ」「運用・保守のみ」「開発のみ」など、システム開発会社に外注するフェーズにより開発期間は異なります。
例）開発したいシステムが「開発期間3ヶ月、人月単価50万円のプロジェクトマネージャー1名、SE1名、プログラマー1名」を要する場合のシステム開発費用の計算式は以下の通りです。
「3人（人月）×50万円（人月単価）×3ヶ月（開発期間） = 450万円 」
ご参考までに、プログラマーとシステムエンジニア、プロジェクトマネージャーのそれぞれの人月単価を下記に記載しておきます。
システム開発費を決定する人件費以外の要素
1つ前の項において、システム開発費を決定する一番の要素は「人件費」であると説明しました。ここでは、システム開発費用に関わるその他の要素についてもご紹介します。
要件定義の明確さ
システム開発費は、開発するシステムの要件によって異なります。プロジェクトの要件が曖昧である場合、開発パートナーは、開発フェーズの前段階である「要件定義」や「システム設計」のフェーズから関わることになります。要件定義が明確であるほど、開発に必要な時間やコストが減少する傾向があるため、システム開発費用を抑えたい場合は、明確な要件定義を心がけましょう。
開発環境
システム開発には、ハードウェアやソフトウェアなどの開発環境が必要です。開発環境にかかるコストは、システム開発費に影響を与えます。
開発人員の技術力と経験
これは、人月単価と関連がある要素ですが、システム開発に必要な技術力や経験によって、開発にかかる時間やコストが変わります。より高度な技術力や経験を持つ開発者が必要な場合、システム開発費が高くなることがあります。
開発期間
開発費用の計算式にも登場した「開発期間」です。システム開発期間が長くなればなるほど、当然開発に必要な人員の作業時間も増加するため、コストが増加します。
品質要件
システムの品質要件によって、開発にかかる時間やコストが変わります。高品質かつ複雑なシステムを開発するためには、より多くの時間やコストが必要になることがあります。
開発手法
開発手法によって、システム開発費が異なります。ウォーターフォール型やアジャイル型などの開発手法を選択することによって、システム開発費が変わることがあります。
これらの要素は、システム開発費に影響を与える一例です。具体的な費用に関しては、その都度、システム開発パートナーに見積もりを依頼してみる必要があります。
システム開発費用を抑える方法
この項では、システムを新しく開発し、導入したいけど、予算が限られているという企業向けに、システム費用を抑える方法についてご紹介します。具体的には、以下の通りです。
明確な要件定義
システム開発前に、自社でしっかりと解決したい課題や、本当に必要な機能などの要件定義を行うことで、アウトソーシング費用を抑えることができます。例えば、「受付の人員を2人から1人に減らしたい」などです。また、欲しい機能だけでなく、要らない機能も明確にすることで、余計な機能の開発にかかるコストや時間を節約できます。このように、要件が明確であれば、開発パートナーが追加の調査や変更作業をすることが減り、開発時間とコストの削減につながります。
開発環境の選定
開発環境は、コストがかかる要素の1つです。例えば、クラウドサービスを利用することで、ハードウェアの調達やメンテナンスのコストを抑えることができます。また、オープンソースのソフトウェアを利用することで、ライセンス料のコストを削減することもできます。
開発人員のスキルアップ
開発者のスキルアップによって、開発時間を短縮できます。技術的に進歩した技術やフレームワークを使用することで、開発速度が向上します。また、開発者が自身のスキルアップのための勉強を積極的に行うことで、開発費を削減できます。しかし、自社の開発人員のスキルアップには長い時間を要する可能性があるため、システムエンジニアリングサービスなどを利用することで、即座に足りない人員を補充することができます。
品質管理の見直し
品質管理において、開発者の間で共通認識を持つことで、品質に対する改善要望を事前に洗い出し、不具合を最小限にすることができます。品質管理において、開発者と品質管理部門が協力することで、品質向上と開発費の削減を同時に実現できます。
開発手法の見直し
一般的に、ウォーターフォール型の開発手法より、アジャイル型の開発手法を使用することで、開発費を削減できます。アジャイル型の開発手法では、プロトタイプを開発し、ユーザーからのフィードバックを取り入れながら開発を進めることで、ユーザーの要望に合わせた開発が可能になります。また、アジャイル型の開発手法では、小さいステップで開発を進めるため、開発途中での変更や修正が容易になります。このように、アジャイル型の開発手法を使用することで、開発費を削減できるだけでなく、開発スピードを向上させることができます。そのため、外部開発パートナーにシステム開発を委託する場合は、どのような開発手法に対応しているのかも確認する必要があります。
コストを抑えたいならベトナムオフショア開発！
高品質を追求しながらも、システム開発のコストを抑えたい企業様には、「オフショア開発」という選択肢をおすすめします。
ここでは、ベトナムオフショア企業である弊社CMC Japanを開発パートナーに選択するメリットをご紹介します。
コスト削減
システム開発をベトナムオフショア企業に委託する最大のメリットは、コスト削減にあります。CMC Japanに開発を委託することで、国内ベンダーと比べ、最大で30％開発コストを削減することが可能です。
柔軟かつ迅速な開発
クライアントのプロジェクトの要件や予算に応じてアジャイル開発などの柔軟な開発体制を迅速に提供することができます。CMC Japanは、柔軟な開発体制により、開発期間を15％以上削減した実績があります。また、自社に開発チームを擁さない場合でも、即座に開発を開始することができます。
多様性と外部の視点を取り入れることができる
これは、開発人員をオフショア企業から提供してもらう際に享受できるメリットと言えます。チームに外国籍のIT人材を迎え入れることで、ニーズが多様化する世の中に柔軟に対応することができる開発体制を構築することができます。対応できるニーズの幅が広がれば、長期的に企業の利益を増大させます。
開発チームの分散によるリスクヘッジ
少し変わった視点からの話になりますが、日本には地震や津波などの固有の災害リスクがあります。そのため、システムやソフトウェア開発を安心して委託できるチームを国内のみならず、海外に分散して構築しておくことは、プロダクトを安定して消費者に提供するためのリスクヘッジになります。
優秀な開発人員の確保
ベトナム政府は「2025年までの国家デジタルトランスフォーメーション（DX）プログラム及び2030年までの方針」を掲げており、2030年までに高度なデジタル国家になることを目指しています。政府はこの目標のもと、AI（人工知能）やWeb3の中心技術となるブロックチェーン技術などの次世代テクノロジーに精通しているIT人材を多数輩出しています。弊社にも基本的なシステムやソフトウェアはもちろんのこと、先述したような最先端テクノロジーに関するスキルや知識を兼ね備えたIT人員が多数在籍しており、お客様のプロジェクトに合わせて提供することが可能です。
円滑な日本語によるコミュニケーション
コミュニケーションは、オフショア企業にシステム開発を委託する際の懸念点としてよく挙げられます。しかし、CMC Japanでは、少なくとも日本語能力試験のN2に相当する日本語レベルを有しているスタッフが在籍しており、お客様のビジネス要件やプロジェクト要件、ニーズにしっかりとお応えできる体制を整えています。
まとめ
本記事では、まずシステム開発の費用相場や費用の計算方法についてご紹介しました。開発費は、「人月×人月単価×開発期間」で決まり、開発するシステムやその要件によってそれぞれ求められる人員のスキルと開発期間が異なることをご説明しました。また、システム開発費用を抑えるためのポイントやオフショア開発という魅力的な選択肢についてもご紹介しました。これらを通して、システム開発を開発パートナーに委託する際にどのような点に気をつけるべきで、どのようにすればコストを抑えられるのかについて理解していただけたのではないでしょうか。
高品質かつリーズナブルなオフショア開発パートナーをお探しの場合は、是非CMC Japanを選択肢の1つとしてご検討ください。CMC Japanは、ベトナム第2位のICT企業である「CMC Corporation」の日本法人です。30年の開発ノウハウとさまざまなスキルセットを兼ね備えた2200人以上のITエンジニアをもって、お客様のプロジェクトをサポートさせていただきます。IT人員の補充や短納期による迅速なアジャイル開発なども対応可能ですので、お気軽にお問い合わせください。
